企業理念philosophy

学ぶこと。生きること。

To learn. to live.

社員の成長なくして企業の永続的な繁栄はありえない、
自らが学び成長することこそが企業の活力の源泉であり、
成長と飛躍に繋がります。

業務能力だけでなく人間力の高い「人財育成」に使命感を持って、
想像を超える成長と確かな成果を約束します。


代表挨拶Message

長濵 克実

当社は、平成17年に日経教育グループのグループ企業として「株式会社日経就職でき~る」を設立。主力業務として専門学校那覇日経ビジネス、専門学校日経ビジネスの学生を対象に、就職支援や人材紹介を行い、これまで約12,000名の卒業生の支援実績があります。

昨今は、社会人のリカレント教育の必要性や企業の人材育成の重要性が問われる中、当社としても人材育成に注力した業務内容の見直しと刷新を図り、社名も「株式会社HRD labo OKINAWA」に変更いたしました。

人財開発部の研修業務としては、若手や中堅社員、管理職や経営幹部、人事担当者向けに階層別・テーマ別の公開セミナーや企業内研修を開催しています。

その中でも当社の主力研修である「異業種合同型管理者研修」は、受講生から高い評価を頂いております。同じ職場内での人材育成研修も重要ですが、当研修では、異業種企業で同じ立場の管理者が一堂に会し、管理者として新たな学びと気づきが得られるため、人気の研修となっています。

また、人材紹介業務としてはこれまでの就職支援業務の実績と経験から、顧客の要望に沿った即戦力となる人材紹介や採用運営代行を行い、クライアント企業から採用者の定着率の高さで高評価を頂いています。

ソリューション部では人事制度の策定や運用支援、ITを活用した業務管理サポートなど企業の困りごとのお手伝いをさせて頂いています。特に人事制度に関しては社員の定着やモチベーションに直結する業務として制度設計だけでなく、コンサルティング業務として制度が軌道に乗るまで継続的に支援します。

これからも「人」を育て「組織」「制度」を活性化し「ビジネス」に繋げ、クライアントの皆さまの発展と成果にこだわった支援を行って参ります。

 

令和3年7月1日
株式会社 HRD labo OKINAWA
代表取締役社長 長濵 克実

略歴

専門学校卒業後、専門学校教員(経営、IT)及び学生募集担当、教務部長を経て、大阪の外資系IT企業のシステムエンジニアとして勤務後、沖縄県内にてIT企業設立。主業務として企業向け業務管理システム(会計、販売、給与など)の導入及び指導を行う。その後、新たにTシャツブランドの事業化と店舗展開に役員として招聘され、事業拡大の実績を残す。現職の日経教育グループでは専門学校の学校長を経て、現在、専門学校事業部長及び当社代表取締役。


組織図Organization chart

組織図
組織図

スタッフ紹介Staff

大城 明

人財開発部 常務取締役

大城 明

略歴

大学卒業後、東京と沖縄でホテルギャルソンとしてキャリアをスタート。不動産、損害保険業務の他、医療機関向けのリネンサプライ・ソリューション事業を担当。日経教育グループに入社後は、企画広報全般の統括、専門学校副校長を歴任、その後、人事ローテーションの一環で県内大手燃料ライフライン系企業へ出向。現職では、異業種セミナーの企画・運営の他、企業内の階層別、テーマ別研修の受託及び講師も担当。

メッセージ

人財育成企業の現場で培った実践力、リーダーの視点で変革してきた実績を踏まえ、的を絞り、理解しやすい研修内容で貢献することが私の役目です。「人材育成で困っていること」を解決するために全力で臨みます。

稲福 孝則

人財開発部 課長

稲福 孝則

略歴

東京のIT企業に勤務し、オペレーター、プログラマー及びSEとしてPCのソフト開発等を担当。帰沖後は日経教育グループに入社し、講師の他、学生の就職支援及び社会人向け求職支援授業や進路相談業務を経て、現職では、グループ内向けIT機器のリース業務を担当。その他リースに付随する保守点検作業、更にグループ全体にIT関連の技術指導やアドバイスも行っている。また、人材教育に関する企画・運営も行う。

メッセージ

「沖縄(若者)の人材育成に貢献する」ことをモットーに、“教えることの楽しさや人を指導することの難しさ”を体験してきました。現在は、“学ぶ楽しさや気づく喜び”を実践しながら、企業の人材育成に携わっています。

比嘉 貴次

人財開発部 主任

比嘉 貴次

略歴

専門学校卒業後、那覇空港関連企業を経て、日経教育グループに入社。専門学生の就職支援業務を通して学生と企業双方から信頼を得る。その後、企業の採用に関する運営代行業務の中心メンバーとして活動。顧客である県内企業の説明会開催から採用・適性試験及び内定者に対するフォローアップ研修の企画運営まで、一貫した業務の戦略的サポート体制を担う。卒業生のネットワークを活用しながら、中途採用活動にも力を注ぐ。

メッセージ

組織の成長・発展のために「人(人財)」は欠かすことができません。これまで、クライアントの求める悩みや課題に真摯に向き合い行動してきました。野球を通して培った負けず嫌いな性格と感謝の心で、今日一日を懸命に活動していきます。

島袋 菜々子

ソリューション部 取締役部長

島袋 菜々子

略歴

県外大学卒業後、専門学校の教員として担任業務に従事。学習指導や生活指導、進路指導に携わる。その後、学生募集に関する企画広報の責任者を経て、県内大手のグループ企業へ転職。人事部にて、人事制度導入に伴うグループ横断型の階層別研修の企画・設計および運営の担当責任者と人事制度の運用に注力した。現職では、人材育成や組織開発、人事制度に関するコンサルティングや研修講師を担当。

メッセージ

沖縄の地域性と世代に合わせた教育と人材育成をモットーに、研修や人事制度の設計から実施までのコンサルティングをしています。業務を通して、「人材育成が出来る人を育てる」教育をしながら、それぞれの企業にあった組織づくりを一緒に考えます。

上江洲 司

ソリューション部 主任

上江洲 司

略歴

琉球大学卒業後、県内広告代理店を経て、地場大手ホテルに勤務。新規開業準備業務等を経て、九州・沖縄サミット首脳会合では、企画広報部の現場リーダーとして企画やPR戦略を担当。(余談ですが、その際、英国ブレア首相のテニスのお相手をするという貴重な体験も。)その後、日経教育グループに転じ、就職支援部では専門学生の就職支援を通じ、数多くの県内外企業との協力体制を構築した。現職では、主に公募関連入札業務を担当。

メッセージ

ゼロから物事を考え具現化し、見やすい・わかりやすい企画やイベントを創造することが得意分野です。教育現場で培ったノウハウを活かし、人と組織が成長する環境づくりを支援させていただく事が今後の私の役割だと感じております。

杣田 春雄

ソリューション部 主任

杣田 春雄

略歴

法学部卒業。旧山一系証券会社、大手上場企業金融関連子会社経て、航空会社傘下商社勤務。航空機、航空関連機材のリース、全国の空港内売店の統括管理課長、子会社の総務担当役員、リース子会社の副社長を経て、執行役員。定年退職後、沖縄移住。現職では、公募関連の入札業務等を担当。営業の他に法務、審査部門にも在籍。与信や債権管理にも詳しい。

メッセージ

沖縄に移住後、奇縁も重なり入社。グループ最高齢、やがて70歳となります。好奇心旺盛、新鮮な毎日を過ごしております。好きな言葉は、「正解はない」、「人事を尽くして天命を待つ」。社内では違った視点で物申すよう心掛けています。


会社概要Company Profile

会社名 株式会社HRD labo OKINAWA
設立 2005年(平成17年)
所在地 〒902-0067
沖縄県那覇市安里1-1-53
代表者 代表取締役社長 長濵 克実
事業内容
  • 企業研修・セミナー・講演等の企画運営
  • 有料職業紹介事業(新卒・中途・管理者などの人材紹介および採用代行)
    ※有料職業紹介47-ユ-300160
  • 人事制度の策定・運用支援と人材・組織開発のコンサルティング
  • ITに関するサポート
  • 企業・自治体等の業務受託
TEL 098-943-2533
FAX 098-943-2532
URL https://hrdlabo.com/
グループ企業
(日経教育グループ)
  • 専門学校 日経ビジネス・専門学校 那覇日経ビジネス
  • 資格の学校TAC 沖縄校 那覇校舎・中部校舎
  • 東進衛星予備校 那覇安里校・沖縄胡屋校・首里儀保校
  • 東進中学NET 那覇安里校・沖縄胡屋校
  • TPS思考能力研究会 脳トレパズル道場・ことばの学校・四谷大塚NET
  • 株式会社日経エスブリッジ
  • 日経教育グループ株式会社

交通アクセスaccess

〒902-0067 沖縄県那覇市安里1-1-53
TEL:098-943-2533
FAX:098-943-2532

国際通り(安里寄り)にある専門学校那覇日経ビジネスの校舎内に事務所がございます。わからない方はお気軽にご連絡ください。


サスティナビリティSustainability

株式会社HRD labo OKINAWAは、日経教育グループが掲げる「ミッション」と「ビジョン」の精神に基づき、沖縄県が目指す「誰一人取り残さない持続可能な沖縄らしさの実現」の共同パートナーとして、「より多くの人々に夢や希望を叶える教育・サービスを提供し人財を育成し続けること」で「人」と「教育」を中心に社会課題に取り組みます。

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